『日本批評』原稿執筆要領
制定日：2011年3月4日
修正日：2012年7月31日
1. 作成の原則
(1) 著者
−審査時の著者の匿名性を維持するため、著者の名前は別途の表紙にのみ記載し、本文と脚注のすべてにおいて著者の身元を斟酌することのできるいかなる言及をも避ける。
※例：拙稿○○○；拙著○○○などの表記方式は避けること。
(2) 言語
−原稿の作成はハングルの使用を原則とするが、編集委員会の決定により日本語および英語の投稿も認める。
次の各号の通りである。
−日本語および英語の場合、編集委員会で訳者を別途選定し、ハングルに翻訳掲載する。
−日本語の漢字表記は日本の文部科学省の常用日本語漢字表記を原則とするが、引用された漢字の場合は原文資料の表記方式に準ずる。
−外国語のハングル表記は国立国語院の表記法に準ずるものとする。特に日本語の場合、国立国語院が定め、文教部告示第85-11号として公表された日本語表記法に準ずる。
−統一された訳語が存在しない外来用語の場合、正確な意味伝達が必要な場合に限って日本語および漢字または英語を附記し、この場合、まずハングルを書いて括弧の中に併記する。
(3) 構成
−原稿は題目、著者、本文、註、文献、要約、英文要約、キーワード、英文キーワードで構成される。
−題目と著者は英文が附記されなければならず、著者の英文は姓、名の順に表記する。ただし、外国人の場合は固有の表記法を使用することとする。
−本文の章、節の番号は1, 1)の例に従って順番に付与する。項が追加される場合は番号なしに前後の本文との間を1行ずつ空けて表記する。書評の場合は項のみで構成することができる。
−脚注の作成（下の3と4を参照すること）
−要約文は題目と著者名を含め、200字原稿用紙3枚を超えることができない。
−英文要約文は200単語を超えることができない。
−キーワードと国文・英文キーワードはそれぞれ4～5個を原則とする。
(4) 分量
−論文の分量は200字原稿用紙を基準として150枚内外とする。
−書評の場合、主題書評は200字原稿用紙を基準として80枚内外とする。
−新刊書評は200字原稿用紙30枚内外とする。
−特別寄稿とその他の原稿の分量は編集委員会が別途定めるものとする。
2. 本文の作成
(1) 固有名詞（人名と地名）
−固有名詞（人名、地名）は国立国語院表記法に従って現地の発音に合わせてハングル表記し、最初に限ってハングル表記に続き括弧の中に原語名を附記する。
※例：니가타（新潟）, 지바（千葉）, 쓰마고（妻籠）, 홋카이도（北海道）
−外国の地名は国立国語院で定める外国語表記法に従って現地の発音に合わせてハングルで表記する。
ただし、混同する恐れがある場合限って、最初の一回に限りハングルでの表記に続き括弧の中に原語名を併記する。
(2) 強調と引用
−教育部国語文規定に従い、直接引用はダブルクォーテーションマーク（“ ”）で、直接引用中の引用と文章の中間での強調表示はシングルクォーテーションマーク（‘ ’）で表記する。
(3) 表と図
−表と図の順序は〈表1〉、〈表2〉、〈図1〉、〈図2〉、……とする。
−図（地図、写真、図表）は原本を縮小印刷できるようにしなければならない。
−図の題目と説明は下段に記載する。表の題目は上段に記載し、資料の出処は下段に記載する。
−表や図の出処は表や図のすぐ下に「出処：」と書いた後に提示する。
3. 注釈（参考文献）の作成
(1) 基本原則
−文献出処と内容敷衍、用語説明などを包括し、原註と訳註すべてを脚註とする。
−文献情報は「著者、書名、編者／訳者、出版都市：出版社、出版年度、ページ」の順に整列する。ただし、韓国の出版社は都市を書かない。
−書名の副題はコロン（：）で題目と区分する。
(2) 重複情報
−最初に登場する文献情報はすべて記載する。
−重複時には「著者、題目、ページ」に簡略化する。
−「同論文」、「同書」、「前掲論文」、「前掲書」などの表現は使用しない。
※例：川村湊、『異郷の昭和文学：満州と近代日本』、東京：岩波書店、1990、81ページ.
→川村湊、『異郷の昭和文学：満州と近代日本』、81ページ．
(3) 韓国、日本および漢字使用圏の研究書
−論文名は「」（鉤括弧）、書籍名は『』（二重鉤括弧）の間に記入する。
−ページは「～ページ（쪽）」と表記する。
−著者が2名以上の場合は著者名の間に中黒（・）を打つ。訳者は書名の後に「○○○訳（옮김）」の形態で表記する。 編者の場合論文の題目の後に「×××編（엮음）」の形態で記する。
※例：本馬恭子、『徳恵翁主』、李薰訳、歴史空間、2008、68ページ．
→ 李垠庚、「女性解放のための論争と思想」、金容德編、『日本史の変革期をみる』、知識産業社、2011.
−著者が3名以上の場合は代表著者の後に「ほか（외〈外〉）」を書くことができる。
※例：井上靖 外 編、「昭和文学全集 30」、東京：小学館、1988．
−日本語および漢字使用圏の研究書の場合、図書名・雑誌名の後に巻・号・冊などを漢字で表記する。
※例: 桃原一彦, 「大都市における沖縄出身者の同郷者結合の展開」, 『都市問題』, 91巻 9号, 2000, 55ページ.
−雑誌名の後の号数は通号で記録し、月号や季節号を記録するときは年度の後に記す。ただし、定期刊行物の場合は出版社名を省略することができる。
※例：趙寬子、｢帝国日本のロマンと東アジア民族主義｣、『日本批評』2号、2010、上半期．
(4) 英米圏およびその他言語の研究書
−論文名は“”の間に書き、書名はイタリック体で表記する。
−ページは「p. ○○」、「pp. ○○～○○」で表記する。
−著者が2名の場合は「and」などで連結する。
※例：Mike Douglass and Glenda Roberts eds, Japan and Global Migration, Honolulu: University of Hawaii Press, 2003.
−著者が3名以上の場合は代表著者の後に「et al.」を表記する。
※例：Ryutaro Komiya et al. eds., Industrial Policy of Japan, Tokyo, San Diego and New York: Academic Press, 1988.
−編者が1名の場合は「ed.」で、2名以上の場合は「eds.」で、訳者は「trans.」で表記する。
−論文の著者と書籍の編者が異なる場合は著者は論文題目の前に、編者は書籍題目の前に表記する。
※例：Robert Bellah, "Ienaga Saburo and the Search for Meaning in Modern Japan" of Marius B. Jansen, Changing Japanese Attitudes Toward Modernization, Rutland and Tokyo: Charles E. Tuttle, 1982, ch. 11.
(5) 一次文献
−外交資料および政府の公文書の場合、可能な限り所蔵施設の資料分類方式および表記方式に従って表記する。
−文献資料名の場合、通用する略語がある場合は2番目の表記から略語を使用する。
−通用する略語がないが文献の資料名が長い場合、任意の略語を作成し使用することができる。
(6) 定期刊行物
−新聞、週刊誌、月刊誌などの定期刊行物は二重鉤括弧（『』）で表記する。英文の場合はイタリック体で表記する。
−刊行物内の記事の題目、その他番組の題目などは鉤括弧（「」）で表記する。英文の場合はダブルクォーテーションマーク（“ ”）の間に表記する。
−著者がいる場合、著者、刊行物内の題目、紙名（誌名）、発行時期の順に表記する。
※例：キム・カプスン,「時評 春の日を迎え」,『文学新聞』, 1977年 5月15日; Tim Weiner et al., "CIA Spent Millions to Support Japanese Right in 50's and 60's," The New York Times, October 9, 1994.
(7) インターネット資料
−「制作者、主題名、ウェブアドレス（最終検索日時）」の順に記載する。
−主題名は「」で表記する
(8) その他の事例
−刊行予定の原稿は「未刊」または「forthcoming」を使用する。
−引用文に強調や省略がある場合は「（強調／省略は原著者／筆者など）」といったように主体を明らかにする。
以上で扱わなかった事項はソウル大学日本研究所編集委員会に問い合わせる。
ソウル大学日本研究所国際大学院140棟403号／Tel：+82-2-880-8503／E-mail：ijs@snu.ac.kr
